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論文

原研超伝導AVFサイクロトロン建設・整備計画,2

福田 光宏; 奥村 進; 石井 保行; 齋藤 勇一; 宮脇 信正; 水橋 清; 上松 敬; 倉島 俊; 千葉 敦也; 酒井 卓郎; et al.

第14回加速器科学研究発表会報告集, p.302 - 304, 2003/00

原研高崎のTIARAにおいて、バイオ・材料科学分野でのイオンビーム利用研究の新たな展開を図ることを目的に、新加速器施設の建設・整備計画を提案している。これまでの研究から、100MeV/n以上のエネルギーの重イオンを用いることにより、突然変異誘発による植物育種や材料開発等で、非常に大きな成果が期待できることが明らかにされている。このため、偏向リミット(Kb)=900,集束リミット(Kf)=300の超伝導AVFサイクロトロンの検討を進めており、これまでに150MeV/n重イオンと300MeV陽子の加速が両立可能なサイクロトロン電磁石の解を求めるとともに、低エネルギー側の限界を評価し、バイオ・材料研究に必要とされる幅広い加速イオン種・エネルギー範囲をカバーできることを確認した。本報告では、建設・整備計画の概要と電磁石の検討状況について報告する。

論文

イオンビーム利用

田中 隆一

原子力と先端技術,5; NSAコメンタリーシリーズ, No.6, p.119 - 137, 1998/06

イオン加速器は原子核科学の道具として著しく性能が向上し、その結果材料科学, 医学, 生物学の非核科学への応用研究が活発化してきた。特に近年、理化学研究所, 日本原子力研究所, 放射線医学総合研究所などの拠点的なイオン加速器施設が設置され、これらの研究領域で先導的な研究開発が本格化してきた。ここではイオンビームの応用研究に焦点をあてて、応用の立場から見たイオンビームの特質とイオンビーム技術、及び医学研究, 生物科学研究, 材料科学研究などへの応用の現状と展望について述べる。

論文

Next generation neutron source project in Japan Atomic Energy Reserch Institute(JAERI)

山田 安定*; 渡辺 昇*; 新村 信雄; 森井 幸生; 片野 進; 相澤 一也; 鈴木 淳市; 小泉 智; 長壁 豊隆; 勅使河原 誠*; et al.

Physica B; Condensed Matter, 241-243, p.42 - 45, 1998/00

 被引用回数:4 パーセンタイル:33.04(Physics, Condensed Matter)

原研は、従来、研究用原子炉を中心として研究を行って来た東海研究所の新しい将来を拓く目的で「中性子科学研究センター構想」を提案している。この研究センターは「大強度陽子加速器を中心とする多目的研究施設」として特徴づけられる。この計画の第1の柱は自然科学の基礎分野の発展を図ることで、この中には、中性子散乱による物質科学、材料科学、生命科学の研究の他中性子核物理学等が含まれる。第2の柱は、高レベル廃棄物の処理に関連して加速器駆動長寿命核種消滅処理技術を開発することである。6~8MWの陽子加速器を用い、このうち約5MWが中性子散乱施設に供給される。

論文

構造用脆性材料の微視的構造力学および確率論を用いた損傷評価法の開発

荒井 長利

日本原子力学会誌, 39(5), p.10 - 13, 1997/00

原子力用計算科学クロスオーバー研究として、「原子力用構造物の巨視的/微視的損傷の計算力学的解析法の開発とその応用」をテーマとする研究を動燃、金材研、理研と共同して平成6年度より実施している。本発表では原研が担当する標記サブテーマについての研究基本計画とこれまでの進捗結果の概要を紹介する。本研究では、多結晶実用材料の損傷プロセスを微細組織(結晶粒子と細孔の集合組織)の変化(微視き裂の成長)として考慮する数理記述モデルに立脚する。そこで、微視的破壊力学モデルを開発し、更に、それらを実構造物の破損現象の連続体力学解析に融合させるオブジェクト指向ネットワーク計算システムとして編成することを狙っている。具体的には、実構造物の微視的/巨視的損傷評価計算スキーム、実用黒鉛や炭化ケイ素の微細組織画像解析、微視破壊力学モデルによる多結晶黒鉛の構成関係式と破壊強度統計予測について記した。

論文

構造用脆性材料の微視的構造力学及び確率論を用いた損傷評価法の開発

荒井 長利

原子力工業, 42(6), p.24 - 27, 1996/00

原子力用計算科学における基盤技術総合研究(クロスオーバー研究)として、「原子力用構造物の巨視的/微視的損傷の計算力学的解析法の開発とその応用」をテーマとする研究を動燃、金材研、理研と共同して平成6年度より開始した。本発表では原研が担当する標記サブテーマについての研究基本計画とこれまでの進捗結果の概要を紹介する。本研究は、多孔質多結晶材料の損傷メカニズムが微細組織(結晶粒子と細孔の複合体)の変化(微視き裂の成長)として理解することを基本として、その物理的モデルを開発し、さらに、それらを実構造物の破損現象の解析評価に融合させるオブジェクト指向ネットワーク計算システムとして組上げることを狙っている。内容的には、実構造物の微視的/巨視的損傷評価計算スキームと破壊プロセスの微視破壊力学モデルの検討状況を記した。後者については黒鉛の引張り破壊確率計算モデル、低サイクル疲労破壊モデルについて述べると共に、材料表面の画像解析による細孔寸法の統計分布を例示した。

論文

原研ビームライン

原見 太幹; 小西 啓之; 横谷 明徳

放射光, 9(5), p.453 - 457, 1996/00

放射光学会誌は、SPring-8施設の特集号を発行することになり、発表者は重元素科学用軟X線ビームライン、材料科学用偏向電磁石ビームライン、アンジュレータビームラインの3本の原研ビームラインを紹介した。

報告書

原子力と他分野技術の境界推進に関する調査

not registered

PNC TJ1575 94-001, 76 Pages, 1994/03

PNC-TJ1575-94-001.pdf:3.39MB

かつて米国のアポロ計画が盛んであった時代、「波及効果」という言葉がたびたび使われた。宇宙という極限状態で使われる技術が、通常の科学技術に大きな刺激を与え、個別の分野でも、全体としても、科学技術の進歩に貢献するというのが波及効果である。人間を月に運ぶというプロジェクトが、実社会での効用に結びつかなかったことに対するある種の言い訳であった。しかし、現実にも材料開発、システム工学の提案などの面で他の分野に大きな刺激になったことは否定できない。しかし、宇宙開発と並ぶビックプロジェクトである原子力では、波及効果という言葉が使われることは稀である。宇宙と違い、エネルギーという現実的な目的が厳然と存在するため、特に波及効果を強調する必要がなかったという側面があるのは確かである。とはいえ、莫大な経費をつぎ込んだ研究開発の成果のうちには、他分野で役にたつ技術は多いはずである。放射線環境という特殊な世界で通用する技術が他の分野の参考にならないはずはない。安全性という面できびしい条件を課された原子力の技術や思想は、他分野を刺激するはずである。勿論、小型で大きなエネルギーを取り出せる原子炉を宇宙開発などで積極的に利用することもある。宇宙開発と同等、もしくはそれ以上に波及効果があっても不思議のないのが原子力開発であろう。1987年に策定された現行の原子力開発利用長期計画は、原子力政策をエネルギー政策としてばかりでなく、科学技術政策という側面からも考えることを提唱した。その長計は現在、改訂作業が進められているが、科学技術政策という側面を一層重視する方向で検討が進められている。この考え方に対する長計での力点は、基礎研究重視という科学技術政策の方向に沿って、原子力という立場からより基礎的な研究に取り組むことにある。これも重要な施策ではあるが、それにもまして大切なことは、原子力の技術と他の分野との交流を活発化することである。その他

論文

低速陽電子ビーム発生技術とその応用

岡田 漱平

第21回日本アイソトープ・放射線総合会議論文集, p.1 - 13, 1994/02

低速陽電子ビームは、材料科学から基礎物理学・化学・生物学に至るまで幅広い分野での自然界観察手段として利用が期待されている。本報では最初に、陽電子の発生、低速陽電子ビームへの変換及び輝度強化法等のビーム整形技術について説明し、次いで、利用法の現状について、陽電子の特徴と対応させて解説する。最後に、高強度低速陽電子ビーム発生計画について述べる。

論文

研究利用の現状と今後の計画,9; 加速器・ビーム技術

田中 隆一

原子力工業, 40(2), p.57 - 61, 1994/02

放射線高度利用研究は、材料科学やバイオ技術の広い分野の研究に広いエネルギー範囲、多種類のイオンビームを本格的に応用することを意図しており、ビーム性能の拡大、加速器利用の効率化、安定化等は利用研究のニーズに応える共通基盤的な技術開発として位置づけられる。TIARAにおけるビーム利用手段の特徴には、マイクロビーム、大面積均一照射、パルスビーム、多重ビーム、各種二次ビーム等があり、多目的の研究に応えられる。特に、マイクロビームでは、粒子種やエネルギー領域の異なる幾つかのビームラインが設置されつつあり、その技術開発が着々と進められている。ビーム性能拡張のためのイオン源、加速器本体、制御系等の加速器技術開発、並びに基盤となるビーム計測、基礎データ整備等の研究も進められている。

論文

今、なぜイオンビームか; 放射線高度利用の新しい展開

田中 隆一; 松田 純夫*; 渡辺 宏; 楢本 洋

高圧ガス, 31(10), p.754 - 776, 1994/00

上記標題のもとで行った座談会の紙上掲載である。イオン照射研究施設TIARAの完成により本格化した放射線高度利用研究の現状と展望を以下の項目に沿って討論した。(1)放射線利用研究の中における放射線高度利用研究の位置づけ(特にイオンビーム利用の意義)、(2)材料・バイオ科学研究におけるイオンビームの必要性、(3)イオンビームを利用する材料・バイオ科学研究の背景と概要(特に宇宙開発を中心に)、(4)イオン照射研究施設TIARAについて(イオンビーム技術を中心に)、(5)研究、施設利用の現状、(6)将来展望

報告書

JAERI TANDEM & V.D.G. annual report 1992; April 1, 1992 - March 31, 1993

原子炉工学部

JAERI-M 93-174, 174 Pages, 1993/09

JAERI-M-93-174.pdf:4.43MB

本年次報告は、原研タンデム、バンデグラフ加速器で、1992年4月1日から1993年3月31日までに東海研で行なわれた研究活動をまとめたものである。1)加速器運転と研究開発,2)原子分子物理、固体物理及び材料の放射線効果,3)核化学,4)軽イオン核物理,5)重イオン核物理の5部門にまたがる41編の研究報告、公表された文献、関与した職員及び大学等との協力研究リストを収録している。

報告書

JAERI TANDEM, LINAC & V.D.G. annual report 1991

物理部

JAERI-M 92-124, 204 Pages, 1992/09

JAERI-M-92-124.pdf:5.85MB

本年次報告は、原研タンデム、リニアック及びバンデグラフ加速器で、1991年4月1日から1992年3月31日までの間に東海研で行われた研究活動をとりまとめたものである。1)加速器運転と開発研究、2)原子分子物理、固体物理及び材料の放射線効果、3)核化学、4)軽イオン核物理、5)重イオン核物理の5部門にまたがる44編の研究報告、公表された文献、関与した職員及び大学等との協力研究リストを収録している。

報告書

JAERI TANDEM, LINAC & V.D.G. annual report 1989

物理部

JAERI-M 90-139, 230 Pages, 1990/09

JAERI-M-90-139.pdf:5.81MB

本年次報告は、原研タンデム、リニアック及びバンデグラフ加速器で、1989年4月1日から1990年3月31日までの間に東海研で行われた研究活動をとりまとめたものである。1)加速器運転と開発研究、2)化学と放射線生物物理、3)原子物理、固体物理そして材料の放射線照射効果、4)核化学、5)核物理、6)中性子物理の6部門にまたがる49編の研究報告、公表された文献、関与した職員及び大学との協力研究のリストを収録している。

報告書

JAERI TANDEM, LINAC & V.D.G. annual report 1988

物理部

JAERI-M 89-119, 224 Pages, 1989/09

JAERI-M-89-119.pdf:5.96MB

本年次報告は、原研タンデム、リニアック及びバンデグラフ加速器で、1988年4月1日から1989年3月31日までの間に東海研で行われた研究活動をとりまとめたものである。(1)加速器運転と開発研究、(2)原子物理及び化学、(3)固体物理及び材料の放射線効果、(4)核化学、(5)核物理及び(6)中性子物理の6部門にわたる45編の研究報告、公表された論文、関与した職員及び大学等との協力研究のリスト等を収録している。

報告書

JAERI Tandem,Linac & V.D.G.Annual Report 1985; April 1,1985-March 31,1986

鹿園 直基; 飯泉 仁; 石井 三彦; 河原崎 勇記; 丸山 倫夫; 中井 洋大; 数又 幸夫

JAERI-M 86-112, 222 Pages, 1986/08

JAERI-M-86-112.pdf:6.32MB

本年次報告は、原研タンデム,リニアック及びバンデグラフ加速器で、1985年4月1日~1986年3月31日までの間に東海研で行なわれた研究活動をとりまとめたものである。1)加速器運転と開発研究,2)原子及び固体物理,3)材料の放射線損傷,4)核化学,5)核物理,及び6)中性子物理の 6部門にまたがる52編の研究報告,公表された文献,関与した職印及び大学との協力研究のリストを収録している。

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